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CRETE営業の長谷川です。

梅雨が明け、いよいよ夏本番となりますが、暑さへの対策はできていますか？

気象庁によると2024年7～9月は全国的に気温が高くなる見込みとのことです。

気温が高くなると怖いのが熱中症です。

近年、熱中症を原因とした死亡や救急搬送に至る事例が多く発生しています。

そこで、今回は熱中症にスポットを当ててお伝えします。

まず熱中症になってしまう要因から解説します。

熱中症を引き起こす条件は、「環境」と「からだ」と「行動」によるものが考えられます。
「環境」の要因は、気温が高い、湿度が高い、風が弱いなどがあります。
「からだ」の要因は、高齢者・乳幼児・肥満の方や低栄養状態、二日酔い・寝不足による体調不良などがあります。

「行動」の要因は、激しい運動や慣れない運動、長時間の屋外作業、水分補給できない状況によって体内に著しい熱が生じたり、暑い環境に体が十分に対応できなかったりすることなどがあります。
その結果、熱中症を引き起こす可能性があります。

熱中症を予防するためには

・涼しい服装をする

・日陰を利用する

・日傘を使う・帽子を被る

・水分・塩分補給をする

・無理をせず徐々に身体を暑さに慣らす

・室内でも温度を測る

・体調の悪いときは特に注意する

参照：環境省熱中症予防情報サイト 熱中症の予防方法と対処方法 (env.go.jp)

上記のことを意識してなるべく熱中症にならないように気をつけましょう！

ただどんなに熱中症対策をしていても、近年の急激な気温の上昇で熱中症が原因の救急搬送が増えています。

直近のデータとして、2024年7月１日～7月7日の1週間で9,105人の方が救急搬送されています。その中で亡くなった方が19人、重症の方が210人、中等症の方が3,038人と熱中症で救急搬送された方の36％、約３人に１人が死亡または入院による治療を必要としていることが分かります。

参照：熱中症情報 | 熱中症情報 | 総務省消防庁 (fdma.go.jp)

では、もし熱中症になってしまったときどんな保険に入っていれば保険金が受け取れるかご存じでしょうか？

保険は主に生命保険と損害保険に分けられます。

生命保険商品の場合、一般的な医療保険では、熱中症により入院や手術をしたときは保険金受取の対象となります。しかし、注意点として通院だけだと保険金受取の対象になりません。一方、熱中症が原因で入院し、その後に通院したときは、通院給付金を受け取ることができます。

損害保険商品の場合、一般的な傷害保険では、基本的に熱中症は保険金受取の対象にはなりません。

傷害保険は基本として「急激かつ偶然な外来の事故」が補償となる保険です。

急激とは、突然起こること。

偶然とは、あらかじめ予測できないこと。

外来とは、原因が体の外からの作用であること。

簡単に言うと「ケガ」の保険で、「病気」は対象外ということです。

熱中症はこの条件に当てはまらないので、傷害保険では補償を受けられないのです。

しかし、保険会社によっては傷害保険に熱中症特約を付帯することでしっかりと補償することができます。この特約を付帯することで熱中症を原因とした入院や通院の補償を受けることができます。

また、法人では従業員が熱中症になった場合、「職場が生活環境よりも暑い、または身体負荷が高かったため、熱中症になりやすかった」と推定されることで熱中症でも労災認定されることがほとんどです。

お客さまからよく熱中症は労災にならないの？と聞かれますが、経営者や役員の方々が従業員に対して、熱中症にならないよう注意喚起をしっかりしていたとしても、夏場の暑い時期はどうしても熱中症になってしまうケースがあります。その際、安全配慮義務に違反していなくても労災認定されるので、しっかりと熱中症に対して保険で備えておくことが必要です。

ただ、法人で加入するような労災上乗せ保険などは業務中における熱中症に関して補償対象とできる商品がほとんどなので、自社の保険で熱中症まで補償できるか改めて確認してみてください！

最後になりますが、本格的に暑くなるこれからの季節、万が一熱中症になってしまった時でも安心して治療できるようにしっかりと補償ができているかご加入中の保険を見直ししてみることをおすすめします！

暑い夏、体調に気をつけて乗り越えましょう！

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