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企業に必要な “もう一つの備え” 従業員を守る医療保障(従業員向け)

いつも弊社のHPやInstagramをご覧いただき、ありがとうございます。

CREATE営業の藏元です。

前回は「企業に必要な“もう一つの備え” 従業員を守る医療保障」について経営者目線で話しましたが、今回は従業員向けに紹介します。

突然ですが、これまで自分が病気やケガで働けなくなったらと考えたことはありますか?

実は、入院や手術が必要になるケースは、誰にでも起きてしまいます・・・

費用は、医療費だけじゃなく実はそれ以外にもお金がかかります。
例えば、差額ベッド代や入院中の食事代、交通費に加えて、家族の付き添いが必要なときの負担など全て自己負担になります。
さらに、仕事を休むことで収入も減ってしまうので「思っていたよりお金が出ていく…」と感じる人が多いです。

「でも、公的医療保険があるから大丈夫じゃないの?」
そう思う方も多いかもしれません。

たしかに、公的医療保険には以下のような基本的な保障があります。

・医療費の自己負担は原則3割

・高額療養費制度により、月ごとの自己負担額には所得に応じた上限が設けられており、上限を超えた分は後から払い戻される

・傷病手当金で、給与の一部(原則、標準報酬日額の2/3)を補填(※会社員などが対象)

ただし、これだけで全てをカバーできるわけではありません。

実際には想定以上に別で出費がかかってきます。

・入院時の差額ベッド代(個室や2人部屋など)は自己負担

・入院中の食事代や日用品代も実費

・入院にかかる交通費や、付き添い家族の負担もカバー外

・傷病手当金はあくまで「給与の一部」なので、収入の目減りは避けられない

・自営業やフリーランスの方には、傷病手当金が適用されないケースもある

つまり、公的医療保険は「最低限の医療費を守ってくれる制度」であり、生活全体を支えるには不十分です!

そんなときに役立つのが、各保険会社で販売されている「労災上乗せ保険」に付けられる「メディカル特約」です!

こんな場面で活用できます。

・差額ベッド代や食事代、交通費などの実費負担をサポート

・公的保険が適用されない先進医療にも対応

・給付金の使い道は自由で生活費や教育費にも活用

このようなリスクに備えて会社が導入しているメディカル特約があると、従業員ご自身やご家族の生活を守る助けになります。
あらかじめ会社が契約しているため、従業員の皆さんは申込不要で自動的にカバー対象となっており、自己負担もありません!

そしてとても使いやすい制度(特約)になっています!

・健康状態に関係なく、全員が対象
 → 持病があっても問題なし。申告不要で自動的にカバーされます

・手続き不要、負担もゼロ
 → 会社が一括契約しているので、個人で申込みをする必要はありません

・万が一の際、経済的不安を大きく軽減
 → しっかり治療に専念し、安心して復帰できます

・福利厚生としての安心感
 → 健康への不安があっても、安心して働ける職場づくりにつながります。

実際にこんなときに「助かった!」という声が出ています!
・入院でしばらく働けなかったけど、給付金で生活費をカバーできた
・差額ベッド代や交通費、家族のサポートに給付金をあてられた
・お金の不安が減って、安心して治療に集中できた

特にありがたいのが、「給付金の使い道が自由」なところです。
医療費以外にも、家計や子どもの費用など、必要なことに使えます。

このメディカル特約は、万が一のときに「自分や家族の生活を守る」ための選択肢のひとつです。普段は意識することが少ないかもしれませんが、いざというときに頼れる存在があると少し安心できますよね。

体調が優れないときも、「安心して治療に専念できる環境」があると心の余裕も変わってくると思います!

「メディカル特約」ということだけでも覚えておくことで、必要なサポートを迷わず活用でき金銭面の不安や手続きの負担を軽減できます。

いま一度自分が働いている会社がどこまで守れているか確認してみてはいかがでしょうか。

営業藏元

弊社は中央区八丁堀に事務所を構えている保険代理店です。

損害保険・生命保険共に複数社取り扱いをしており、お客さまに対して『正確』『最適』『あったらいいな』を提供し続けます。

主に法人のお客さま向けに賠償責任保険や労災上乗せ保険など、各種保険をご案内しております。

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